【P8】交通は何になるのか 研究プログラムの共存をめぐる現状

本レポートの対象と方法Scope and Method

本稿が検証の対象とするのは、現代の交通研究において実際に何が研究されているか、という事実である。第1回から第7回までは、交通研究の関心が歴史的にどう拡張してきたかを、各回ごとに一つの転換(「交通は○○だった」)として検証した。本稿はそれとは性格を異にする。本稿は、単一の知的転換を立証するのではなく、複数の研究プログラムが現在どのように共存しているかを、近年のレビュー論文・研究動向分析に基づいて記述する。

方法と限界Method and Limitations

本稿は、近年(おおむね2020年代)に公表された交通研究のレビュー論文、文献計量(ビブリオメトリクス)分析、研究動向分析を主たる典拠とする。これらは、個別の研究ではなく、研究分野全体の動向を俯瞰するために適している。各事項には引用番号 [n] を付し、末尾の参考文献に対応させる。出典が確認できない情報は用いない。事実として確認できる事項のみを本文に記し、複数の研究から導く解釈には [推論]…[/推論] のタグを付す。根拠が不足する場合は「不明」と明記し、推測による補完は行わない。なお、本稿は研究の「動向」を記述するが、それは確認できたレビュー文献が報告する範囲に限られ、交通研究の全体を網羅するものではない点に、あらかじめ留保を付す。

第1回から第7回との関係Relation to Parts 1–7

第1回から第7回は、交通研究の関心が、流れ・需要・到達・都市・社会・不平等・自由へと、しだいに拡張してきた可能性を検証した。各回の検証において繰り返し確認されたのは、新しい関心の登場が、古い関心の消滅を意味しないという点であった。すなわち、各回はいずれも「一部の交通研究が対象を拡張した」と判定し、交通研究全体の方向転換ではないと限定してきた。本稿は、この各回で繰り返された限定──新旧の研究プログラムの並存──を、現在の研究動向において正面から検証する。

近年のレビューが描く全体像The Overall Picture in Recent Reviews

本章では、近年の文献計量分析・レビューが、交通研究の全体像をどう描いているかを整理する。

文献計量分析による俯瞰A Bibliometric Overview

持続可能なモビリティ・交通(sustainable mobility and transport)に関する近年の文献計量分析は、過去約30年間の7,710件の関連文献を分析し、この分野の学術的な全体像、主要な研究テーマとその進化、知識の伝播経路を提示したとされる^[1]。この種の分析は、交通研究が、単一のテーマに収束するのではなく、多数の研究テーマへと分岐・拡張してきたことを、定量的に示す^[1]。すなわち、研究テーマの数と多様性そのものが、時間とともに増大してきたことが、文献の集計から確認される^[1]。

なぜ対象が広がったのかWhy the Objects Widened

本章では、現代の交通研究が、移動そのものを超えて活動機会・福祉・気候・デジタル接続といった対象を扱うようになった背景を、確認できるレビューの記述に基づいて整理する。本章は背景の記述にとどまり、価値判断を含まない。

派生需要という前提の含意The Implication of Derived Demand

第2回・第3回で見たとおり、移動はそれ自体が目的ではなく、活動機会への到達の手段(派生需要)であるという理解は、交通研究に古くからある。この前提は、移動の理解が、移動の先にある活動・機会の理解と不可分であることを含意する。グールスとファン・ウェー(2023年)がアクセシビリティを標準概念として整理していること^[5]は、活動機会への到達という観点が、現代の交通研究に定着していることを示す。すなわち、移動から活動機会へという関心の広がりは、派生需要という古い前提に、すでに含まれていたものの展開とも見られる。

外部の社会的要請External Social Demands

対象の拡張の背景には、交通研究の外部にある社会的な要請もある。気候変動への対応は、その代表例である。シュワネン、バニスター、アナブル(2011年)は、気候変動への学術的関心の高まりが、公共政策・産業・メディアにおける気候変動への意識の高まりと結びついていることを指摘したとされる^[6]。すなわち、交通研究が気候・脱炭素を扱うようになったのは、純粋に学術内在的な動機からだけでなく、社会全体における気候変動への関心の高まりを反映している^[6]。同様に、テレワーク研究の急増は、2020年のコロナ禍という外部の出来事を契機としている^[9]。

古い研究プログラムは存続しているかDo the Older Programs Persist?

本章では、本シリーズ第1回から第3回で扱った古い研究プログラム──交通流理論、交通需要分析、交通経済学、アクセシビリティ研究──が、現在も主要な研究分野として存続しているかを、近年の文献に基づいて検証する。

需要分析・選択モデルの現状Demand Analysis and Choice Models Today

第2回で扱った交通需要分析・離散選択モデルは、現在も活発に研究されている。近年(2020年代)の文献には、交通需要予測のための離散選択モデルの効用推定アルゴリズムの改良(ゴルバニら2025年)、離散選択モデルへの深層学習・ドメイン知識の組み込み(ハジ=ヤヒアら2025年)などがある^[2]。すなわち、ランダム効用最大化に基づく選択モデルという第2回の枠組みは、放棄されたのではなく、機械学習などの新しい手法と結びつきながら、現在も研究が継続している^[2]。表明選好(stated preference)実験と混合ロジットモデルを用いた研究も、新しい交通サービス(オンデマンド交通など)を対象として、現在も行われている^[3]。

交通最適化・オペレーションズリサーチTransport Optimization and Operations Research

第1回で扱った交通工学の系譜に連なる、交通の最適化・オペレーションズリサーチも、現在活発である。フィリッピら(2023年)の旅客交通最適化の動向レビューは、現代の大都市における交通サービスの効率化が、情報技術と最適化手法の進歩を背景に、活発な研究領域であることを示すとされる^[4]。すなわち、交通システムの性能を最適化するという第1回以来の関心は、現在も、異なる交通手段の統合・調整といった新しい課題のもとで、継続している^[4]。

アクセシビリティ研究の現状Accessibility Research Today

第3回で扱ったアクセシビリティ研究も、現在活発である。グールスとファン・ウェー(2023年)は、交通システム・交通政策の入門書において、アクセシビリティの観点・指標・応用を整理する章を執筆しており、アクセシビリティが現在も交通研究の標準的な概念であることを示す^[5]。さらに、アクセシビリティ指標は、新しい交通サービス(オンデマンド交通・共有モビリティ)の評価や、空間的な公平の分析へと応用されており、第3回の概念が現在の研究課題に組み込まれていることが確認できる^[3]。

行動研究という中間領域Travel Behaviour as an Intermediate Field

本章では、定量的な需要分析と社会科学的な関心の中間に位置する、移動行動(travel behaviour)研究の現状を整理する。これは、本稿が描く複数のプログラムの並存において、それらを媒介する領域の存在を示す。

活動ベースのアプローチThe Activity-Based Approach

移動行動研究の中心的な枠組みの一つが、活動ベースのアプローチ(activity-based approach)である。これは、移動を、独立した事象としてではなく、人々が行う活動(就労・就学・買い物・社会的交流など)から派生するものとして捉え、活動と移動を一体として分析する。前述のとおり、近年の活動ベースの交通需要モデルは、ICTの利用・仮想的な就労が、物理的・仮想的な空間における活動への参加と移動にどう影響するかを分析するように拡張されている^[10]。すなわち、活動ベースのアプローチは、第2回の需要分析の系譜にありながら、デジタル接続という新しい対象を取り込んでいる^[10]。

移動行動の変化への注目Attention to Behaviour Change

移動行動研究の近年の関心の一つは、移動行動の変化(behaviour change)である。コロナ禍のような大きな出来事が、安定していた移動の習慣を変え、新しい交通手段への注意を高める「機会の窓(window of opportunity)」を開くという観点から、移動行動の変化を分析する研究がある^[9]。これらの研究は、移動行動を、固定したものとしてではなく、出来事・文脈によって変化しうるものとして捉える。すなわち、移動行動研究は、安定した選択の説明(第2回)から、変化する行動の分析へと、関心を広げている^[9]。

社会科学系の研究プログラムの現状The Social-Science Programs Today

本章では、本シリーズ第5回から第7回で扱った社会科学系の研究プログラム──モビリティーズ研究、モビリティ格差研究、交通正義・潜在能力研究──が、現在どのような位置を占めるかを検証する。

モビリティーズ研究の定着The Establishment of Mobilities Research

第5回で扱ったモビリティーズ研究は、学術誌『Mobilities』(2006年創刊)を擁する一つの研究領域として定着している。この領域は、移動を社会的・文化的に捉える研究を継続しており、近年の文献計量分析でも、交通・モビリティ研究の社会科学的な系統として位置づけられる^[1]。ただし、後述するとおり、近年のレビューは、交通研究において定量的・実証主義的な分析が依然として優勢であり、社会科学的・質的なアプローチはなお相対的に少数である可能性を指摘している^[6]。

不平等・公平研究の現状Inequality and Equity Research Today

第6回・第7回で扱った交通の不平等・公平・正義の研究も、現在活発である。近年の研究には、交通の不平等を、空間的な公平の観点から定量的に分析するもの(共有モビリティによるアクセシビリティの公平の改善の評価など)がある^[3]。また、交通の炭素排出の公平を、垂直的・水平的・空間的な複数の次元で評価する研究のように、不平等研究が気候・環境の主題と結びつく動きも見られる^[7]。すなわち、第6回・第7回の公平・正義への関心は、現在の研究において、定量的な分析や環境の主題と結びつきながら継続している^[3][7]。

持続可能なモビリティという枠組みThe Sustainable Mobility Framing

第5回から第7回の社会的・規範的な関心と、第1回から第3回の技術的な関心とを、しばしば架橋する枠組みとして、持続可能なモビリティ(sustainable mobility)がある。バニスター(2008年)の「持続可能なモビリティ・パラダイム」(Transport Policy 15:73–80)は、従来の交通計画の枠組みをより柔軟にすることを論じ、近年のレビューでも、この分野の知識の伝播において重要な役割を果たした文献として位置づけられる^[1][8]。ホールデン、バニスター、ゲスリングら(2020年)は、持続可能なモビリティをめぐる複数の「大きな物語(grand narratives)」を概念的にレビューしたとされる^[8]。

複数のプログラムを束ねる主題Themes that Bind Multiple Programs

本章では、本シリーズが追跡してきた複数の研究プログラムを、横断的に束ねる役割を果たしている主題を整理する。これは、現代の交通研究が、ばらばらの研究の集合なのか、それとも共通の主題のもとに緩やかにまとまっているのかを示す。

持続可能性という横断的主題Sustainability as a Cross-cutting Theme

前章で触れた持続可能なモビリティは、複数の研究プログラムを横断する主題の代表例である。近年の文献計量分析は、持続可能なモビリティ・交通という主題のもとに、技術・行動・政策・空間・環境といった多様な研究が集積していることを示すとされる^[1]。すなわち、持続可能性は、特定の一プログラム(工学・経済学・社会学など)に属する主題ではなく、それらを横断して動員する問題領域として機能している^[1]。ホールデン、バニスター、ゲスリングら(2020年)が、持続可能なモビリティをめぐる複数の「大きな物語」を整理したことは、この主題が、単一の枠組みではなく複数の語り方を含むことを示す^[8]。

「大きな物語」の複数性The Plurality of “Grand Narratives”

ホールデンら(2020年)が持続可能なモビリティをめぐる複数の大きな物語を論じたこと^[8]は、現代の交通研究において、何を中心的な問題とみなすかについて、単一の合意が存在するのではなく、複数の語り方が併存していることを示唆する。すなわち、ある研究者は技術革新を、別の研究者は行動変容を、また別の研究者は社会的公平を、持続可能なモビリティの中心とみなしうる。これらの複数の語り方は、本シリーズが追跡してきた複数の研究プログラム(工学・経済学・行動研究・社会科学)に、おおむね対応する。

新しい研究テーマNew Research Themes

本章では、本シリーズ第1回から第7回の枠組みには必ずしも収まらない、近年とりわけ活発な新しい研究テーマを整理する。これは、本稿の第一の問い(交通研究はより広い対象へ拡張しているか)に直接関わる。

情報通信技術・テレワーク・テレアクティビティICT, Telework, and Teleactivities

近年とりわけ活発な研究テーマの一つが、情報通信技術(ICT)・テレワーク・テレアクティビティ(teleactivities、遠隔活動)と移動行動の関係である。とくに2020年のコロナ禍以降、テレワークが移動行動・通勤・交通需要に与える影響をめぐる研究が、急速に増大したとされる^[9]。これらの研究は、テレワークが移動を代替するのか、それとも(より長距離の移動を誘発するなどして)補完するのかをめぐって、知見が分かれていることを報告している^[9]。すなわち、テレワークが交通量を減らすか否かについて、研究間で結論が一致していない^[9]。

この主題は、物理的な移動だけでなく、仮想的な活動(virtual activities)を交通需要モデルに組み込む試みへと展開している。近年の活動ベースの交通需要モデルには、ICTの利用・仮想的な就労が、物理的・仮想的な空間における活動への参加と移動にどう影響するかを分析するものがある^[10]。すなわち、第2回で見た交通需要モデルが、物理的な移動だけでなく、移動の代替・補完となる仮想的な活動をも扱うように拡張されている^[10]。

共有モビリティ・MaaS・オンデマンド交通Shared Mobility, MaaS, and On-Demand Transport

もう一つの活発な新しいテーマが、共有モビリティ(shared mobility)、サービスとしての移動(Mobility as a Service, MaaS)、オンデマンド交通(demand-responsive transport)である。これらは、所有から利用へ、固定路線から需要対応へという、交通サービスの新しい形態を扱う。ナラヤナンとアントニオウ(2023年)は、共有モビリティからMaaSへの展開を論じたとされる^[3]。これらの研究は、第2回の需要分析、第3回のアクセシビリティ、第1回の最適化といった既存の手法を、新しい交通サービスの設計・評価に応用している^[3][4]。

気候変動・脱炭素Climate Change and Decarbonization

気候変動の緩和・脱炭素も、現在の交通研究の主要なテーマである。シュワネン、バニスター、アナブル(2011年)は、交通における気候変動緩和の研究を批判的にレビューし、研究が技術・経済的手段・インフラ・行動変容・制度に焦点を当てていること、定量的・実証主義的な分析が優勢であるが代替的な方法も現れつつあること、より広い社会科学との関わりが課題であることを指摘したとされる^[6]。脱炭素・エネルギー転換は、現在も交通研究の活発な領域であり、国際機関(国際エネルギー機関など)の資料でも、交通の脱炭素が主要な論点とされる^[6]。

デジタル化とデータをめぐる展開Digitalization and Data

本章では、現代の交通研究において、デジタル技術とデータがもたらしている展開を、確認できる範囲で整理する。これは、本稿の第一の問い(対象の拡張)の、技術的な側面に関わる。

新しいデータ源と分析単位の細密化New Data Sources and Finer Units of Analysis

前章で触れたとおり、現代の交通研究は、スマートカード・携帯電話ネットワーク・GPSといった新しいデータ源を用いている^[7]。これらのデータは、従来の調査票(パーソントリップ調査など)では得にくかった、大規模かつ細密な移動の記録を提供する。携帯電話のネットワークデータを活動ベースの交通需要モデルと組み合わせて、農村部の新しいモビリティ・サービスを検討する研究のように、新しいデータ源は、新しい交通サービスの分析にも用いられている^[3]。すなわち、第1回以来の定量的な伝統は、データ源の刷新を通じて、分析の単位をより細かくする方向へ展開している^[7]。

機械学習・深層学習の導入The Introduction of Machine Learning

現代の交通研究の方法上の展開として、機械学習・深層学習の導入がある。前述のとおり、離散選択モデルに深層学習やドメイン知識を組み込む研究^[2]、深層学習を用いた移動行動の予測などが、近年(2020年代)に現れている^[2]。これらは、第2回で見たランダム効用最大化の枠組みを置き換えるのではなく、それと結びつく、あるいはそれを補完する形で導入されている^[2]。すなわち、機械学習は、交通研究の既存の枠組みに、新しい予測・推定の手法を加えている。

デジタル接続そのものの研究対象化Digital Connectivity as an Object of Study

デジタル化は、研究の手法としてだけでなく、研究の対象としても現れている。前章で見たICT・テレワーク・テレアクティビティの研究^[9][10]は、デジタル接続が物理的移動をどう代替・補完するかを問う。すなわち、デジタル接続は、移動を分析する道具であると同時に、移動との関係が分析される対象でもある。共有モビリティ・MaaSの研究^[3]も、デジタル・プラットフォームを介した移動サービスを対象とする点で、デジタル化と移動の関係を扱う。

方法をめぐる現状The State of Methods

本章では、現代の交通研究が用いる方法の構成を、近年のレビューに基づいて整理する。これは、関心の拡張(対象)と方法の構成とが、どう対応しているかを示す。

定量的分析の優勢と質的方法の出現Quantitative Dominance and Qualitative Emergence

近年のレビューは、交通研究において定量的・実証主義的な分析が依然として優勢であることを報告している。シュワネン、バニスター、アナブル(2011年)は、交通における気候変動緩和の研究について、実証主義的・定量的な分析が優勢であるが、代替的な方法論も現れつつあると指摘し、より豊かな理解はより広い社会科学との深い関わりから得られるだろうと論じたとされる^[6]。すなわち、関心が社会・不平等・自由へ拡張する一方で、方法の中心は依然として定量的な分析にある、という構成が示唆される^[6]。

新しいデータ源の利用The Use of New Data Sources

現代の交通研究の方法上の特徴の一つは、新しいデータ源の利用である。スマートカードのデータ、携帯電話のネットワークデータ、GPSデータなどが、移動行動・交通量・炭素排出の分析に用いられている^[7]。たとえば、スマートカードのデータを用いて公共交通の炭素排出の公平を分析する研究がある^[7]。すなわち、第1回以来の定量的な伝統は、新しいデータ源と結びつくことで、移動行動をより細かい単位で分析する方向へ展開している^[7]。

共存という現状Coexistence as the Present Condition

本章では、以上の整理を踏まえ、現代の交通研究における複数の研究プログラムの関係を整理する。本章は新しい主張を加えず、前章までに示したエビデンスを総合する。

この整理から確認できるのは、本シリーズが追跡してきた研究プログラムが、いずれも現在まで存続しており、かつ、新しいテーマ(ICT・MaaS・気候)が加わっているという状況である。すなわち、古い関心は新しい関心によって置き換えられたのではなく、両者が並存している。

交通研究の境界という問いThe Question of Disciplinary Boundaries

本章では、現代において「交通研究」の境界がどこにあるか、という問いを、確認できる範囲で整理する。これは、本稿が記述してきた対象の拡張・並存が、一つの分野の内部の出来事なのか、複数の分野にまたがる出来事なのかに関わる。

学術誌・学会の多様性The Diversity of Journals and Conferences

交通研究は、単一の学術誌・学会に収まらず、多数の媒体にまたがって行われている。交通工学・最適化を扱う媒体(Transportation Research の各パートなど)、交通地理学を扱う媒体(Journal of Transport Geography など)、交通政策・レビューを扱う媒体(Transport Policy, Transport Reviews など)、モビリティーズ研究を扱う媒体(Mobilities)、都市研究を扱う媒体(Cities, Environment and Planning 系列など)が、それぞれ交通・移動に関わる研究を掲載している。本稿が参照した文献も、これら多様な媒体にまたがる^[3][5][6]。すなわち、交通研究は、複数の学問分野・媒体にまたがる、緩やかに定義された領域である。

地理的な集中という限界The Limitation of Geographic Concentration

現代の交通研究の重要な限界として、研究の地理的な集中がある。近年のレビューは、交通研究、とりわけテレワーク・移動行動の研究が、欧米先進国に地理的に集中しており、開発途上国・新興国を対象とする研究が相対的に少ないことを指摘している^[9]。すなわち、本稿が記述してきた研究動向は、主として高所得国の文脈で観察されたものであり、世界全体の交通研究を代表するとは限らない。この限界は、第6回(不平等研究のグローバル・サウスの欠落)でも指摘されたものと、共通する。

検証結果Findings

本章では、本稿冒頭の二つの問いについて、確認できたエビデンスから言えることのみを整理する。本章は新しい主張・理論・将来予測を加えない。

第一の問い――研究対象は広がっているかThe First Question

第一の問い(交通研究は移動そのものを研究しているのか、それともより広い対象へ拡張しているのか)については、次のことが確認できる。交通研究は、移動そのもの(交通量・需要・最適化)を現在も研究している^[2][4]。同時に、それより広い対象──活動機会・アクセシビリティ^[5]、空間的不平等・公平^[3][7]、デジタル接続・テレワーク^[9][10]、気候変動・脱炭素^[6]──をも研究している。すなわち、交通研究は、移動そのものと、より広い対象の双方を、並行して研究している。「移動そのものか、より広い対象か」という二者択一としてではなく、両者の並存として確認される。

第二の問い――古い分野は存続しているかThe Second Question

第二の問い(古い研究分野は存続しているのか、新しいテーマと並存しているのか)については、次のことが確認できる。交通流理論の系譜(最適化・OR)^[4]、交通需要分析・選択モデル^[2]、交通経済学的な手法、アクセシビリティ研究^[5]は、いずれも現在も研究が継続している。これらは消滅していない。むしろ、これらの古い手法は、新しいテーマ(共有モビリティ・MaaS・気候・公平)の分析に応用され、新しい手法(機械学習・新しいデータ源)と結びつきながら、存続している^[2][3][7]。すなわち、古い研究分野は、新しいテーマと並存している。

不明な部分What Remains Unknown

次の点は、本稿の調査範囲(確認できたレビュー文献)では十分に確認できなかった。第一に、各研究プログラムの相対的な比重(どのテーマがどれだけの研究者・文献を擁するか)の正確な分布。文献計量分析は全体の多様化を示すが^[1]、本稿は個別プログラムの比重を精密には特定していない。第二に、新しいテーマ(ICT・MaaS)が、既存の研究プログラムの中心となったのか、周辺的な拡張にとどまるのか。第三に、欧米以外の地域における研究動向。近年のレビューは、研究が欧米先進国に地理的に集中していることを指摘しており^[9]、それ以外の地域の動向は十分に確認できない。これらについては「不明」とし、推測で補わない。

参考文献References

1. [1] 持続可能なモビリティ・交通に関する文献計量レビュー（約30年・7,710件の分析）。”The landscape, trends, challenges, and opportunities of sustainable mobility and transport,” npj Sustainable Mobility and Transport, 2025. DOI: 10.1038/s44333-025-00026-8.（研究テーマの進化・多様化、知識伝播経路の分析）
2. [2] Ghorbani, A., Nassir, N., Lavieri, P. S., Beeramoole, P. B. & Paz, A. “Enhanced Utility Estimation Algorithm for Discrete Choice Models in Travel Demand Forecasting.” Transportation, 2025. および Haj-Yahia, S., Mansour, O. & Toledo, T. “Incorporating Domain Knowledge in Deep Neural Networks for Discrete Choice Models,” Transportation Research Part C, Vol. 171, 2025, art. 105014.（離散選択モデルと機械学習の結合、需要予測の継続）
3. [3] Narayanan, S. & Antoniou, C. “Shared Mobility Services towards Mobility as a Service (MaaS): What, Who and When?” Transportation Research Part A, Vol. 168, 2023, art. 103581.（共有モビリティからMaaSへ、アクセシビリティ・公平の評価への応用）
4. [4] Filippi, C., Guastaroba, G., Peirano, L. & Speranza, M. G. “Trends in Passenger Transport Optimisation.” International Transactions in Operational Research, Vol. 30, No. 6, 2023, pp. 3057–3086. DOI: 10.1111/itor.13300.（旅客交通最適化の動向、複数交通手段の統合）
5. [5] Geurs, K. & van Wee, B. “Accessibility: Perspectives, Measures and Applications.” In The Transport System and Transport Policy: An Introduction, pp. 178–199, Edward Elgar, 2023.（アクセシビリティの観点・指標・応用の整理、標準概念としての継続）
6. [6] Schwanen, T., Banister, D. & Anable, J. “Scientific Research about Climate Change Mitigation in Transport: A Critical Review.” Transportation Research Part A, Vol. 45, No. 10, 2011, pp. 993–1006. DOI: 10.1016/j.tra.2011.09.005.（気候変動緩和研究の批判的レビュー、定量的・実証主義的分析の優勢と代替的方法の出現、社会科学との関わりの課題）
7. [7] 公共交通の炭素排出の公平に関する研究（スマートカードデータを用いた垂直的・水平的・空間的公平の評価）。”Mining travel carbon emission patterns and evaluating equity in public transportation based on smart card data,” 2022–2024.（新しいデータ源による不平等・環境の分析）
8. [8] Banister, D. “The Sustainable Mobility Paradigm.” Transport Policy, Vol. 15, No. 2, 2008, pp. 73–80. DOI: 10.1016/j.tranpol.2007.10.005. および Holden, E., Banister, D., Gössling, S. ほか “Grand Narratives for Sustainable Mobility: A Conceptual Review,” Energy Research & Social Science, Vol. 65, 2020, art. 101454.（持続可能なモビリティ・パラダイム、複数の大きな物語のレビュー）
9. [9] テレワークと移動行動に関する系統的レビュー群（2023–2025年）。例：”Will Telework Reduce Travel? An Evaluation of Empirical Evidence with Meta-Analysis,” Urban Science, Vol. 9, No. 6, 2025, art. 199; および Transport Reviews ほかにおけるコロナ禍の移動行動・通勤に関するレビュー。（テレワークの移動代替・補完効果、知見の不一致、研究の地理的集中）
10. [10] Anik, M. A. H. & Habib, M. A. “Exploring the Effects of Information and Communication Technology on Travel within an Activity-Based Travel Demand Modeling System.” Transportation Research Record, 2025. DOI: 10.1177/03611981251335892.（活動ベース需要モデルへの仮想的活動・テレワークの組み込み）

本レポートは交通研究史シリーズの総括回として、現代の交通研究において実際に何が研究されているかを、近年のレビュー論文・文献計量分析・研究動向分析に基づいて記述した。検証した二つの問い──交通研究は移動そのものを研究しているのか、それともより広い対象へ拡張しているのか／古い研究分野は存続しているのか、新しいテーマと並存しているのか──について、確認できたエビデンスから言えることのみを整理した。確認できたのは、交通需要分析・離散選択モデル、交通最適化、アクセシビリティ研究といった古い研究プログラムが現在も活発に継続していること、モビリティーズ研究・不平等研究・正義研究といった社会科学系の関心も定着・継続していること、そしてICT・テレワーク・共有モビリティ・MaaS・気候変動・脱炭素といった新しいテーマが加わっていることである。すなわち、確認できる現状は、古い関心が新しい関心に置き換えられた「置換」ではなく、複数の研究プログラムが並存する「並存・累積」である。各プログラムの相対的な比重、新しいテーマが中心となったか否か、欧米以外の地域の動向については、確認できたレビューの範囲では十分に特定できず、不明とした。本レポートは提言・価値判断・規範的主張・独自理論・将来予測・未来像の提示を含まない。これをもって、流れ・需要・到達・都市・社会・不平等・自由・(そして現在の並存)という交通研究史シリーズ全8回を終える。